御校のビジョンや方針と
SDGsの関連性を教えて下さい！

東洋大学は、創立者・井上円了の志を受け継ぎ、学問の成果を広く社会に還元するため、生涯学習や社会貢献活動に注力するなど、他者のために自己を磨く“心”を大切にしています。 これはSDGsの根本理念にも通じるもので、2021年6月には「学校法人東洋大学SDGs行動憲章」を定めました。

学生主体のSDGs活動を
支援する「東洋大学SDGs
アンバサダー制度」を創設

東洋大学のSDGs活動の一層の活性化、充実および発展を図るために、学生個人または学生団体に対して「東洋大学SDGsアンバサダー」の称号を付与する制度を設けました。 2021年11月に49名の学生が「東洋大学SDGsアンバサダー」となり、学内外から大きな注目を集めています。

質の高い教育をみんなに
～意欲ある学生を支援～

『日本の夜間部学生の4人に1人が東洋大学へ』
意欲ある学生が一人でも多く学べるように、学費を抑えた第2部・イブニングコースを6学部8学科に設置。 夜間学部の定員は日本の大学で最大規模であり、全私立大学夜間部学生の約25％が東洋大学に通っています。

『大学事務局で働きながら学べる入試制度』
東洋大学独自の推薦入試制度である「独立自活」支援推薦入試は、第2部・イブニングコースに入学し、授業料・一般施設設備資金の半額相当（年額 265,000円）を4年間免除、日中は白山キャンパス内の大学事務局などで働きながら、夜間に学ぶことを前提とした入試です。 東洋大学では、広く学びの門戸を開いた創立者・井上円了の志を受け継いで、意欲のある人が安心して学ぶことができる機会をつくり、経済的な面での支援をしています。 「独立自活」とは、他に頼らず自ら立つことを意味する東洋大学の「建学の精神」の一つです。

質の高い教育をみんなに
～地域社会との連携～

『全国へ教員を派遣して、生涯学習を支援する開かれた大学』
創立者・井上円了は「余資なく、優暇なき者」（経済的な余裕や時間がない人）のために、日本全国を周る壮大な講演旅行「全国巡講」を行うなど、社会教育に力を入れていました。この旅は現在の市区町村の約60％に及び、合計5,291回の講演活動を行ったと記録されています。 現在もその志を受け継ぎ、「全国講師派遣事業」として2020年度までの22年間で2,325回もの派遣を行っています。

貧困をなくそう
～食料品支援プロジェクト～

『コロナ禍で経済的に不安を抱える学生への食料品支援プロジェクト「Hands to Hands」』
食料品支援プロジェクト「Hands to Hands」は、東洋大学関係者（卒業生、保護者、教職員、学生、大学生協等）から食料品の寄贈を募り、学生に配付。 コロナ禍で不安を抱える在学生を支援し、学業を継続する環境や意欲を支えることを目的とした活動です。 その他、「100円弁当プロジェクト」なども実施し、多くの学生が活用しています。

働きがいも経済成長も
～女性活躍を推進～

『1916年に私立大学初となる女子学生を受け入れ、女性活躍を推進』
東洋大学は1916年に日本の私立大学で初めて女子学生を受け入れた大学です。 現在も、女性の活躍を客観的に、業種別・企業別そして時系列により評価する指標「女性活躍インデックス」を開発するなど、女性活躍の推進に貢献する取り組みを行っています。

『どのような入学生を
求めていますか？』

創立者・井上円了は、学問は自己満足に終わってはならない、成果を社会に役立てるものでなくてはならないと説いています。 学生たちには、地球社会の課題解決を自らのこととして深く考え、その本質を捉えて、他者のために行動してほしい、と願っています。

『高校生の皆さんに
メッセージをお願いします！』

東洋大学は建学の精神として「諸学の基礎は哲学にあり」「独立自活」「知徳兼全」を掲げています。 これは創立者 井上円了の思想に学び定められたもので、ICTやAIと共存する現代において一層重要性を増すと考えられます。

教育目標は「物事を深く考え抜き、自文化を踏まえた自らの生き方を確立し、高い倫理性を持って堂々と誠実に生きていくことのできる人材の育成」です。

教職員、そして学生たちと共に、建学の精神を受け継ぎ、魅力ある東洋大学の未来に向けて奮闘いたします。

『SDGsに貢献する
さまざまな研究』

『社会学部「持続可能な社会の担い手を育てるために教育現場の自発的な活動をサポート」』
次世代を担う人材を育てる教育は、持続可能性を謳うSDGsにおいて特別な意味を持つテーマだと言えます。 人間開発に関する公共政策の評価を専門とする社会学部社会学科の米原あき教授は、神奈川県の小学校で調査研究プロジェクトを行いました。

『国際学部「アフリカの少数民族に見る価値観の多様性　ジェンダー平等のために必要なこと」』
アフリカの牧畜民サンブルの社会では、性別や年齢によって社会的な役割がある程度、決まっています。 そのことは昨今のジェンダーレスを尊ぶ風潮とは合致しないように見えますが、私たちが彼らの社会から学べることはたくさんある、と国際学部国際地域学科の中村香子准教授は言います。 SDGsが謳うジェンダー平等を実現するために本当に必要なことは何か、考えましょう。

『情報連携学部「環境評価システムとフィールドワークで 地域住民を巻き込んだ環境保全活動を推進」』
温室効果ガス、廃棄物、生物多様性など、環境問題にはさまざまなテーマがあり、対策を進めていくためにはベースとなるデータが必要です。 情報連携学部情報連携学科の後藤尚弘教授は環境評価システムの開発を通して、地域の環境保全活動に貢献しています。

『情報連携学部「気候変動の臨界点までに何ができるか衛星観測データから考える地球の未来」』
情報連携学部情報連携学科の横田達也教授は、情報処理やリモートセンシングが専門で、衛星観測情報から成分や濃度の解析を担ってきました。 情衛星観測からの地球温暖化に関する地理情報を私たちの社会や生活にどのように活用すべきかを考えてみましょう。

『ライフデザイン学部「少子化の中で増える児童虐待　子どもの心身の健康と安全を守るために」』
子どもとその家族を支援するには、児童福祉司や児童心理司、児童指導員・保育士などをはじめ、非常に高度な専門性が求められるため、 この分野で働く人材を育成し、増加させていくことが急務だと考えています。

『ライフデザイン学部「すべての子どもが公平な機会を得るために 改めて考えたいマイノリティや不平等の本質」』
日本には公的支援を必要としながら、十分に支援の手が届いていない人たちがいます。 とりわけ外国にルーツを持つ子どもにその傾向が強く、ライフデザイン学部生活支援学科の南野奈津子教授はこの不平等が将来にわたる格差となり得るとして問題提起しています。

『理工学部「廃棄される柑橘類の皮で熱中症対策　血管を強くする成分の可能性に迫る」』
理工学部生体医工学科の加藤和則教授は、柑橘類の皮から熱中症のリスクを低減する成分を発見。実用化に向けて産官学連携で研究を進めています。

『理工学部「自然界にいる細菌を使って水を浄化、世界で活用できるシステム開発を目指す」』
理工学部応用化学科の井坂和一准教授は、自然環境に存在する細菌を使って水を浄化する省エネ型の排水処理システムを研究しています。

『理工学部「人間社会と同様に高齢化する日本の森林　適切な伐採と国産材の活用が保全に有効」』
日本の国土の約7割を占める森林は二酸化炭素の吸収や洪水の緩和、生物多様性の保全など、さまざまな役割を果たしています。 こうした森林ならではの機能を保持するためには何が必要なのか、理工学部 都市環境デザイン学科の村野昭人教授が研究を行っています。

『生命科学部「大切な遺伝資源を守りながら食糧不足の地域に栄養豊富なコメを届ける」』
生命科学部生命科学科の廣津直樹教授はスリランカの研究機関と連携し、現地のイネ遺伝資源の評価と保全に取り組むと共に、収量性と栄養特性を向上させたイネの品種の開発に挑戦しています。

『生命科学部「地球が抱える海洋プラスチック問題を微生物の力で解決するために」』
生命科学部応用生物科学科の東端啓貴准教授はプラスチックを分解する微生物の研究を行い、国際社会で問題となっているマイクロプラスチックの問題に貢献しています。

『大学院経済学研究科公民連携専攻「公共インフラを持続可能にする鍵を握るのは“省インフラ”と“地域の合意形成”」』
現在、日本では高度経済成長期に建設した学校や病院、道路などのインフラが更新時期を迎えていますが、少子高齢化や人口減少が進み投資や維持管理のための財源が不足しています。 大学院経済学研究科公民連携専攻の根本祐二教授はインフラを持続可能にするための新しい概念である「省インフラ」を提唱しています。

『福祉社会開発研究センター「社会とのつながりが弱い人々の存在を　技術で可視化して支援につなげる」』
社会には支援の手を必要とする人たちがいます。 しかし、そういった人たちのなかには社会とのつながりが弱く、支援のネットワークからもれてしまう人がいます。 社会学部社会福祉学科の金子光一教授がセンター長を務める福祉社会開発研究センターでは、学際的な研究でこの課題の解決に挑んでいます。