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世界的なコロナウイルスの流行で、現在のわたしたちの生活は一変した。2030年をひとつの区切りとして定め、SDGｓの17の目標の達成に向けて様々な分野で人々が走り続けていたが、この感染症はこの世界全体の試みをも阻もうとしているかの様に見える。実際に、2020年に国連が発表したデータを見てみると、貧困率の上昇をはじめ、17の目標全てにおいてコロナウイルスによる影響が出ており、状況は芳しくない。
　しかし、私たちはこの現実の中で何も出来ないのだろうか。答えは「否」であると言えるだろう。この論文では、私たち一人ひとりがSDGｓに取り組む社会の一員としてできることを「消費」という視点から述べていきたい。
　食料自給率が低いと言われることが多い日本であるが、米を除けば主食となる小麦をはじめ、肉などのたんぱく質や果物など、日本で消費される半分以上のものが国外で生産されたものである。このような、輸入に偏った現状に日本は長年陥っているのであるが、一方で年間646万トンの食品ロスを出している国でもある。この数字は、私たちが「お腹がいっぱいだから」「賞味期限が切れたから」という理由などから、本当にそれが必要な人に届かないまま大量の資源が日常的に捨てられているということを意味する。私自身、食品も販売するドラッグストアでアルバイトをしているが、手も付けられていない食べ物が大量に廃棄されることがある。
　今の社会で起きている消費に関わる問題は食だけに限らない。アフリカのコンゴ共和国では、長い間紛争が絶えず、その中で弱い立場にある子どもや女性たちの性暴力被害は深刻な問題として起こっている。しかし、彼女たちが被害に遭う原因の一つには、コンゴで採掘され、携帯電話のために利用されるレアメタルの存在がある。つまり、コンゴで起こっている問題は日本に住む子どもから大人までが関係している問題であると言える。
　このような現実を踏まえて、私たちができることを具体的に述べたい。まず一つは、物を買う前に自分の必要な物、必要な分を見直す事である。「あとで必要かもしれない」と思って衝動的に購入し、結局食べなかった（使わなかった）という経験はないだろうか。この、「行動を起こす前に一度立ち止まる」ということは資源を無駄にしない社会を作る為に非常に重要な点であると考える。二つ目は、自分が買うものがどのような材料や生産者によって作られたのか調べることである。最近では、衣類でも簡単に生産から市場までどのような流れを辿ってきたのか調べられるような技術の開発も行われている。食に関して言えば、地元の食材を購入するということが最も生産者の顔が分かる方法であるだろう。このようなひと手間が、私たちの消費行動の質を大きく変えるきっかけになるのではないだろうか。
　SDGｓの「誰一人取り残さない」というスローガンは、「誰もが生きやすい社会をつくるためにどんな人でも行動を起こす責任がある」というメッセージが含まれているように感じる。コロナ禍で私たちがいかに国境を超えてつながっているのか身をもって感じるこの時代において、一人ひとりが自分の消費行動に責任を持つということがますます必要とされていると言えるだろう。