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カンボジアとのオンライン研修やSDGs講座を経験して一番感じていたことは「我が国のSDGs達成率が他の国に比べて著しく遅れている」ということである。
まずはジェンダー問題である。現状、日本の国会議員や会社の重鎮たちの多くは男性で構成されている。あろうことか、男尊女卑の固定概念が払拭できず、今も残り続けてしまっている。それだけにとどまらず、日本はLGBTQ＋に対しても否定的である。LGBT法連合会『性的指向および性自認を理由とするわたしたちが社会で直面する困難のリスト（第3版）』によると、未来を担う子どもたちを教育する立場であるはずの教師までもが、セクシュアルマイノリティの児童や生徒を侮蔑したり、からかうなどの報告だけでなく、公共手続きや警察機関までもがセクシュアルマイノリティへの差別偏見から差別的な表現での対応をしたという報告があった。そこで、私が考えるのは「LGBTQ＋についての早期教育」だ。今は昔と違い、安易にそういった情報を手にすることができるようになっているので尚更だ。インターネットやSNSでLGBTQ＋の方を笑い者にしたり、面白おかしく取り扱ったりしたものを目にすることもある。しかし、それが正しいとは限らない。その上、セクシュアルマイノリティの方を傷つけてしまいかねない。自分でもできることは、「情報の正誤を見極めた上で、LGBTQの正確な情報を知ることのできる窓口等を知ること」だ。インターネットの情報が必ずしも正しいとは限らない。そして、今の世を生きている身として情報を見極める力は重要視されている。そして、正確な情報を得る事のできるものを探すべきである。
次に、環境問題である。日本は技術大国として知られている反面、化石燃料を多く使用する国という側面性も持ち合わせている。したがって、日本は海外と比べ遥かに環境保全が進んでいない。今は様々な大手企業が植樹活動や海洋保全活動などを行っているが、それだけではまだまだ足りていない。また、日本は3連続で化石賞を受賞してしまっている。これは日本の環境保全活動が不十分であるという証拠でもある。日本では未だにガソリン自動車が主流となっているが、欧米諸国ではもう電気自動車やハイブリッド車、近場の徒歩移動などが主流となっている。また、日本は不法投棄が多く行われている。法的に見れば犯罪であるが、世界遺産にも指定されている富士山でも行われているのが現状である。そこで、私が考えたのは「不法投棄のゴミを利用した発電」だ。当然、長い間ゴミを放置していると異臭を放つことや生態系に害を与える事になるが、それを利用することができればゴミも減り、化石燃料の使用量を減らすことも減らすこともできて
一石二鳥である。尚且、ゴミを燃やすための処理場も不要になる。
最後に、これらのことを成し遂げるには多くの人々の協力が欠かせない。そこで役立つのが今回の研修で培ってきたことである。それらを活かし、達成させたい。