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石油を中心としたエネルギーの安全保障を目指している、経済協力開発機構（OECD）の下部組織です。

IEAは石油輸出国機構（OPEC）への対抗を意図して組織された機構で、石油を消費する国々で組織されているのが特徴です。

第一次石油危機が生じた後、1974年に当時のキッシンジャー米国務長官によって提唱され、設立に至りました。加盟国の国民に対し、クリーンで信頼性が高いエネルギーを供給するために設置された詰問機関として知られ、事務局がパリに置かれています。この組織に加盟するための条件としては、OECDの加盟国であり、尚且つ規定の備蓄基準を満たしていることが必要になります。

IEAの活動では、持続可能で安定的なエネルギーを、中長期的なスパンで需給していく構造を確立することが目的に掲げられています。石油の供給が途絶えた場合に緊急的な対応策を整備したり、石油市場の情報を収集して分析を進めることに加えて、石油の輸入に依存している状態を低減させるための取り組みも行っています。具体的には、省エネルギーや代替エネルギーを開発し、こうしたエネルギーの利用を促進させ、非参加国に協力を求めていくことなど、様々な事柄に取り組んでいます。

IEAの最高意思決定機関になっているのは、全ての加盟国からの代表で構成されている理事会です。ここでは、様々な決定が成されるほか、勧告採択が行われます。IEAでは定期的な閣僚理事会を開いていて、原則的には2年毎に開催されています。

日本においてもIEAが持つ意義は非常に重要です。なぜなら、日本は石油の供給をほぼ海外に依存しているために、供給が途絶えた場合にはIEAの緊急時対応システムに利するところが大きいからです。また、IEAはエネルギー政策の全般に渡って、知見の高さで国際的にも評価を受けています。IEAは知識的なベースとなるため、積極的な意見交換を行う場になるという面でも重要な存在です。また、IEAの政策提言は、4年から5年ごとに行われており、こうした提言は国別に詳細審査等を経由して行われます。これは日本におけるエネルギー政策に対しても有効なインプットになる可能性が極めて高いと言えます。日本もIEAが推進する各種の活動へ積極的に加わりを持っており、日本が担う分担金の率もトップクラスになっています。

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