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　SDGsの目標１にあるように、貧困は世界中の問題だ。貧困から抜け出すのは非常に困難と言われる。なぜ貧困は断ち切れないのか。貧困の連鎖を食い止めるために何ができるのか。あえて、私の興味から一番外れた位置にある「衣服」という視点から考えていきたいと思った。というのも、これを期に衣服について調べることによって衣服に興味が湧くと考えたからである。しかし、調べていくにつれ、私は「興味がなかった」のではなく「無関心」だったのだと気付かされた。私の「無関心」は、それだけで発展途上国の人々を苦しめていた。
　衣服は発展途上国で多く作られている。世界貿易機関（WTO）のWorld Trade Statistical Review 2018によると、2017年のアパレル輸出額は中国（前年比0.1％増の1,584億ドル）、EU（同12.2％増の309億ドル）、バングラデシュ（同2.3％増の293億ドル）、ベトナム（同9.3％増の267億ドル）、インド（同2.4％増の184億ドル）の順になっており、8位にはインドネシア、9位にはカンボジアが名を連ねている。内閣府では、先進国はOECD（経済開発協力機構）に加盟している36カ国としているから、EUを先進国と考えればアパレル輸出額上位10カ国の中の6カ国が発展途上国ということになる。これは、発展途上国では人件費をとても低く抑えることができるために、アパレル系大企業の下請け企業が工場を発展途上国に置いているからだと考えられる。これらの工場は多くの雇用を生み出しているが、その反対にそこでの労働環境は目に余るものばかりだ。Clean Clothes Campaignという国際アパレルNGOなど、様々な組織が調査しているが、強制労働の報告はいっこうになくならない。労働者を途中で帰らせないために工場の外から鍵をかけていたり、夜10時まで12時間以上働いても3ドルしかもらえない少女がいたりと、例を挙げればきりがない。世界が安い服を求めるようになったことで、企業が費用を抑えるために労働者に負担を強いるようになったというのは多くの方がご存知であろう。世界が求めることを実行するのが企業であるから、この流れは必然であった。だからこそ、これからは私達一人一人が、労働環境のクリーンな企業の衣服（商品）を買うべきだと考える。想像するよりもずっと、この行動がアパレル業界に与える影響は大きい。最近になってこの問題に対して声を挙げる人が徐々に増え、それによっていくつかの企業が今までの風潮を変えようと動き出した。Fashion Revolutionという非営利組織が発表した2020年の商品の生産と廃棄を点数化したデータによると、「H&M」、「C&A」や「adidas」、「reebok」などの企業が着実にスコアを伸ばしてきている。世界的に衣服の生産過程に注目が集まっている今こそ、その他のメーカーの透明性を上げるためには、私達の行動も必要になるだろう。
　発展途上国の労働者に適正な賃金が払われることはその国の経済発展につながり、SDGsの目標の達成に大きな役割を果たすことになる。特に目標１の達成は、労働者に適正な賃金が支払わなければありえない。私が労働者に優しい企業の衣服を買うことで、それが周りの人に伝わり、それが地域にも広がり、やがて世界的な流れになる。理想論だと言われるかもしれない。ただ、これが強制労働や不適切な労働による貧困を変える唯一の方法であると私は確信している。「無関心」に、なってはいけない。