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科学技術の進歩とは反比例するように、年々劣化が進んでいると危惧されている地球において、持続可能な世界を実現していくことを目指すSDGsは、今や国際社会全体において共有されなければならない最優先課題となっている。
日本においても、政府から個人に至るまで様々なレベルで取り組まれており、SDGs全体の達成度は162か国中17位(2020年)であると報告されている。しかしながら、周到に網羅された17の個々の達成目標に視点を移してみると、ジェンダー平等、消費と生産、気候変動、パートナーシップにおいては、その達成度の低さが非常に危惧されている。とりわけ、ジェンダーの平等を著しく侵す性差別発言や、特定の大学学部における男女間の倍率操作、職種における男女比や給与格差の問題は、大きな社会問題にまで発展しており、世界におけるジェンダーギャップ指数においては、日本は121位と報告されている。
SDGsを貫く理想が、「誰も置き去りにしない社会」の構築であるのにもかかわらず、日本においては、とりわけ『女性が置き去りにされている社会』が平然と存在していると言える。そこにはもちろん様々な要因が考えられるが、大きな理由の一つは、「古き良きもの」を貴ぶ日本人の価値観が、翻って、束縛された固定概念を生き延びさせているのではないかと考えている。つまり、「女性はおしとやかによくわきまえて家庭を支え、目立たぬようつつましくいるのが良い」という偶像観である。事実、このコロナ禍に伴って顕著になった社会問題の数例を挙げれば、学校の休校により家で時間を過ごす子どもたちの面倒を見るために休業や失業を余儀なくされたのは圧倒的に女性であり、それに伴い負担がより増したのも女性たちであり、加えてストレスを抱える夫から妻への家庭内暴力の件数も急激に増加している。より社会全体に目を転じれば、職業や職種における男女比の差、給与格差、教育機会の不均等等、多くの問題が浮き彫りにされている。
しかしながらより重要なことは、この機を捉えて実現可能な提案や方策を議論することであろう。例えば、女性の活躍推進を促す働き方改革として、組織や企業において、職種における男女比率を数字化して公表することを義務化する方策は有効であろう。それに伴い、その前段階となる教育現場における男女の平等化を透明化する必然性にも繋がるであろうし、学校教育におけるジェンダー問題の論議も高まっていくであろう。教育の場において、個々の認識に変化を起こすことが社会変革のための土台となることは言うまでもない。また、新しい生活様式の採用の一環として、男女におけるワークライフバランスを見直すことも必須であると考えている。
人間の固定概念を上書きすることはけっして簡単なことではないであろうし、いかなる問題であろうと、その解決には一定期間の方策の積み重ねが必要になる。問題の解決を過激に加速していくことは、女尊男卑の思想が展開していく懸念にもつながる。SDGsにおいて求められるのは、その結果だけではなく、繊細な問題に対して、時間をかけ継続的に向き合っていく過程であると確信している。加えて、ポストコロナの時代にあって、マイナスをプラスに転換させていく発想と行動力も同時に求められているであろう。