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　私は日本という、安全な水が飲めたり、質の高い教育が受けられたりと、豊かな国に生まれた。そのおかげで、学校で学習でき、水がきれいなのかも心配する必要もなしにゴクゴクと飲め、おなかがいっぱいになるまで食べ物を食べることができる。だが、世界には学校にいけない子供やきれいな水を確保できずに飲むことができない人たち、食料がない人々がたくさんいる。その人たちのことを考えてみると、日本人はおなかいっぱいになったら残った食品を捨ててしまい、あまりにも酷い行いをしていると思った。
　日本人の食品ロスについて、私は法律を定めるべきだと考える。
　まだ食べられる食品を捨てないためにできることはたくさんある。だが、そのような対策をしている人は少ないだろう。日本人全員がこの取り組みを実行しないと、日本の廃棄される食品は減らない。これはスーパーも同じである。そのため、まだ食べられる食品を家庭内で捨てた場合「廃棄した量に応じて罰金を課す」、スーパーなどの店内で捨てた場合「一定量の食品を廃棄してはいけない」とそれぞれ法律を定めてはどうかと思う。法律として決めれば食品ロスは少しでも減らすことができると私は考える。フランスでは売り場面積が一定以上の広さがあるスーパーに、売れ残った食品の廃棄を禁じる法律、『食品廃棄禁止法』を２０１６年２月に制定している。その成果として、スーパーでは売れ残った食品を寄付するなどして対策をしている。日本でもこのような法律を制定し、少しでも早く食品ロスを減少させる傾向を生み出したい。だが、課題も見つかる。裕福な家庭では、お金を払えば食品は捨てられると考えてしまい、廃棄される食品の量は減らないかもしれない。その対策として、罰金として取るお金を多額にすれば良い。また、スーパーでは、売れ残った食品を、配布を希望する人たちに寄付すれば良い。こうすれば、スーパーは食品ロスを抑えられ、食糧を必要とする人々は食糧を得ることができ、一石二鳥である。食品を捨てないために少しでも賞味期限が長い物を買うなど家庭でも対策がとられ、どんどん食品ロスが減っていくだろう。
　よって、日本でもフランスがとっているような法律を制定し、一刻も早く食品ロスを減らす行動を日本人に起こさせたいと私は考える。この対策は、フランスの真似となってしまうが、真似することでできることもたくさんある。他国のいいところを共有し、世界をすこしでも良い方向へもっていきたいと思う。