海外ボランティア募集！大学生・高校生・社会人にオススメ。春休み夏休みも通年開催。

　2020年初頭より始まった新型コロナウイルスの感染拡大は、世界各国の教育現場に大きなダメージを与えた。日本では2020年3月初頭から全国一斉休校が行われたものの、6月にはほとんどの学校が再開に至っている。しかし、世界には今もなお学校が再開できず、十分な教育を受けられていない子どもが多く存在する。こうした事実から、政府や自治体は一刻も早く現状を考慮した最善の教育方針を定め、有効な手立てを講じる必要がある。また、持続可能な社会の創り手として、私たち一人一人にも、世界のため、子どもたちのために行動する責任があると考える。
　SDGsの4つ目の目標である「質の高い教育をみんなに」では、世界の初等教育の終了率が2000年から2018年にかけて14%上昇していることから、年を追うごとに2030年までの達成に向けて前進している傾向にあった。そのため、今回のパンデミックによりこの潮流が塞き止められてしまうのは口惜しい。
　実際問題として、世界には感染予防対策のため、学校に行きたくても行くことのできない子どもが大勢いる。2021年にユニセフが発表したデータによると、世界では1億6800万人以上の子どもたちの通う学校が、約1年間にわたって休校状態となっており、さらに約2億1400万人、約7人に1人の子どもが対面学習の4分の3以上を受けられていないという。この点において日本の教育現場では、2019年から文部科学省によって推進されているGIGAスクール構想により、ICTを活用した学習形態が主流となりつつあったため、遠隔学習に切り替わったからといって、教育の質に大きな変化が生じることはなかったと言える。学習のサポートに役⽴つさまざまなツールを収録しているデジタル教科書や、個々の苦手分野を集中学習できるAIドリルなど、遠隔での支援体制は充実していることから、家庭でも十分な教育を受けることは可能であった。
　このように、一見良さそうに見える遠隔学習だが、課題もある。文部科学省が発表した「臨時休校を実施する学校における学習指導等の状況」では、「教科書や紙の教材を活用した家庭学習」という従来のアナログ的な学習支援が大半を占めていた。一方、「デジタル教科書やデジタル教材を活用した家庭学習」は29％、「教育委員会が独自に作成した授業動画を活用した家庭学習」は10％、「同時双方向型のオンライン指導を通じた家庭学習」は5％となっており、ICTを活用した学習支援を行っていた学校は一部に限られているのだ。GIGAスクール構想によって1人1台タブレット端末の導入は急速に進んだものの、地方や都市部から離れた地域では、ノートパソコンやタブレットなど、学習のためのデバイスが行き届いていない。こういったデジタル格差は世界各国でも問題となっている。
　デジタル教育やICTを活用した学習は、新型コロナウイルス終息後も益々の発展が予想されていることから、今後より質の高い教育を提供していくためにも、各国の政府や自治体は一刻も早く課題の改善に努める必要がある。
　また、私たち一人一人が世界の子どもたちに質の高い教育を提供することも可能である。ボランティアプラットフォームでは、貧困や紛争により教育環境が破壊されたカンボジアの子どもたちへの外国語教育を実施している。現在は新型コロナウイルスの影響により、実際に現地に行くことは難しいが、LIVEでの学習支援は可能である。自身のパソコンやスマートフォンさえあれば、どこからでも支援することのできる今だからこそ、より多くの人々がこの活動に参加し、一人でも多くの子どもを救ってほしい。